ローズマリーってつまり何？

注文住宅の建て替え工事

建売で購入した隣の家が2世帯住宅を作る注文住宅の再建築工事が始まった。注文住宅になるので、相当な金額がかかる町内会で噂はあったが、子供と同居と言うことができれば、それも仕方ない話だという噂は、比較的好意的なものが多い。家を建て替えると、やはり他の人の嫉妬というのはちょっとあるかもしれない。
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マーケティング・リサーチを手掛けるシタシオンジャパンは、流通ジャーナリストの金子哲雄氏監修の下「"震災後初のボーナス"消費に関する意識調査」を、20代から50代の男性1,000名に実施した。東日本大震災後、消費の低迷や経済の後退が懸念される中、ボーナスの使い道にはどのような変化が起きているのだろうか。

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● 夏のボーナスは「消費」より「貯蓄」。経済活性化にとって大きな痛手！

調査によると、回答者の約半数にあたる48.9％がボーナスの使い道を「貯蓄」と回答しており、ボーナス時期に消費の主な対象となる「旅行・レジャー」は24.6％、「趣味」は15.0％、「高額商品の購入」は5.2％と少数となった。また例年との変化を見ると「例年以上に貯蓄を優先する」という回答が28.5％と「例年以上に消費を優先する」（7.9％）の3倍以上となっていることがわかった。経済活性化の足がかりとなるべきボーナスシーズンでも、引き続き消費に慎重になっている様子が伺える。

特に、この意識は若い年代に顕著で、「例年より貯蓄を優先する」という回答を年代別に見ると、20代で39.6％、30代で28.0％、40代で24.0％、50代で22.4％と徐々に低くなっているのがわかる。逆に言うと、年代が高くなるにつれ、ボーナス期の消費が経済活性化に影響する重要性を理解していることが伺える。

● 震災後の人気商品は「省エネ扇風機」「高級自転車」「ハイブリッドカー」。40〜50代に人気

消費による市場活性化が求められる今、どのような商品や消費者ニーズがそれに結びつくのだろうか。回答者に消費判断において重要だと思う点を挙げてもらった質問では、「流行」や「ブランド力」などの回答が支持を下げる一方で、「省エネ」が震災前の28.5％に対して震災後53.0％、「環境性」が震災前18.7％に対して震災後31.1％とそれぞれ支持が大幅に上昇していることがわかった。震災後、環境やエコに配慮した消費に対して高い意識を持つようになったという、消費者の意識変化が象徴される回答となっている。

このような調査結果を受けてメーカーや量販店にヒアリング調査を行ったところ、震災後に「省エネ扇風機」「高級自転車」「ハイブリッドカー」などが消費者から支持されていることがわかった。

例えば、スペース系ハイブリッドカー「プリウスα」は、5月13日の発売から約1ヶ月後の6月12日時点で受注台数が5万2千台と異例のペースで販売数を伸ばしているという。顧客層は30代から50代で、ショールームによると試乗予約だけで2週間待ちという人気ぶりだ。購入者からはもちろん高い環境性能が支持されているようだが、さらに震災直後の電力供給問題により、電気だけが動力源となる電気自動車（ＥＶ）よりもハイブリッドカーのほうが利便性に優れているという点で高く評価されているようである。

また、電化製品では従来の扇風機より消費電力を90％カットし、コンセントなしで10時間動かせる「GreenFan2」（バルミューダ社）といったエコ性能を強化した新製品にも注目が集まっている。販売店によると「40代から50代に人気」とのこと。2010年グッドデザイン賞を受賞するなどエコだけでなくデザイン性にも優れている点が人気なのだろう。また、「高級自転車」についても通勤などの移動手段として30代から50代を中心に売上を伸ばしているという。

● 購入時のコストよりも「ランニングコスト」を重視した商品選びが主流に！

これら人気商品に見られる傾向は、消費者の期待に応える省エネ・環境性能を備えながら、かつ高いデザイン性を兼ね備えた製品であることだ。そして、それらの商品は、特に40代から50代の男性を中心に支持されていることが明らかになった。なお、その中でも注目したい点としては、省エネ・環境性能の高い商品は購入後のランニングコスト（電気代や燃油代）も抑えることができ、環境に優しいだけでなく長期的には経済性に優れている、と言えることだ。

このような傾向について調査を監修した金子氏によると、「40代から50代の男性は環境へ配慮する意識も高く、高額な商品でも機能性や社会性に優れていれば、購入に踏み切る傾向が強い。そういったことから、購入時のコストよりも、購入以降のランニングコストを重視した商品選びが主流になってきている。 震災の影響で市場環境が変化した今後も、40代から50代の男性が消費を牽引していく可能性は高い」と分析している。

家電製品や自動車などの購入を検討する際には、「基本性能」「デザイン性」など商品のもっている基本的なポテンシャルを重要な判断材料にするのはもちろんのことだが、その中でも震災をきっかけにして「環境性能」や「購入後の経済性」をより一層重視する様子が調査からわかった。特に、家電製品であれば「消費電力（電力コスト）が抑えられているか」「停電時にも活用できるか」、自動車であれば「燃費性能は高いか（購入後の燃油代は低いか）」「ハイブリッドカーであるか」という点は今後商品を検討する際に一層重要なポイントとなりそうである。


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