ローズマリーってつまり何？

ソーラーパネルで節電したい

原発の問題は、次の節電に対する意識が高まったように思います。また、計画停電時に困るのは冷蔵庫の内容でした。 TVは見なくても構いません。照明も、懐中電灯なんとかなります。しかし、冷蔵庫が止まってしまうと本当に大変です。そんなとき、自分の家に太陽電池パネルがあれば、電気を作ることができます。しかし、残念ながらアパート暮らし。いつかマイホームを持つ場合、太陽電池パネルを設置したいと思います。
節電がうたわれるように太陽光発電を導入した店舗が増えたようだ。企業だけでなく、レストランなどでも積極的に導入しているようだ。太陽光発電は、明らかに省電力だけでなく、長い目で見ればコスト削減にもつながるはずだから、企業的にも利点は多数である。ただ、今どのくらいの電力を発生させているという看板は単なる無駄だと思う。
　【北京時事】6日付の中国紙・新京報によると、中国文化省の主管する団体「中華社会文化発展基金会」が「孔子世界平和賞」を設立した。一方、同基金会は同日午後、文化省のウェブサイトで「まだ協議中で上部部門に報告していなかった」として同賞に関する一切の活動を即座に中止すると発表、情報が混乱した。
　文化省は9月、ノーベル平和賞に対抗する形で昨年創設された「孔子平和賞」の主催団体の認定を取り消したばかり。また同じような賞が登場したことにミニブログ「微博」には「二つの賞にはどんな違いがあるのか分からない」との批判が出ており、急きょ中止声明を出した可能性が高い。　

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今度は「孔子世界平和賞」=ノーベル賞にまた対抗


【ソウル聯合ニュース】歌手のキム・ジャンフンさんと世宗大学の保坂祐二教授が先月立ち上げた独島を紹介するウェブサイト「独島の真実（Truth　of　DOKDO）」の日本語版が5日にオープンした。
　同サイトは、キムさんが構成作業に加わり、制作費を支援。保坂教授が長期にわたる研究結果に基づき資料の整理と監修を行った。また、海外の都市に韓国の広告を掲載してきた徐敬徳（ソ・ギョンドク）誠信女子大学客員教授のチームがサイトの制作・構築を支援した。韓国語版は開設後10日でアクセス数が30万件を超えた。

　日本語版開設を機に、日本が独島を自国の領土だと主張する根拠に挙げている「ラスク書簡」に対する論理的な反論も新たに掲載された。
　また紹介文では、両国が独島問題を平和に解決する道は独島の真実を明らかにすることであり、真実を明らかにすることで友好と平和を実現できると、サイトの趣旨について説明している。
　今月中に英語版もオープンする予定だという。

【ソウル聯合ニュース】ロッテグループの辛格浩（日本名＝重光武雄）会長が6日、日本に帰国した。辛会長は3月に東日本大震災が発生してから約7か月間、韓国に滞在していた。
　ロッテグループの関係者は「韓国滞在が思ったより長くなった。日本での事業の様子を点検するために帰国した」と話す。日本には約1か月滞在する予定だという。
　財界関係者などの間では、辛会長が1か月ごとに韓日両国に滞在する「シャトル経営」を復活させるのではないかとの観測が出ている。辛会長は大震災までの約30年間、「シャトル経営」を行ってきた。
sarangni@yna.co.kr

【ソウル聯合ニュース】ホンダコリアは6日、スポーツタイプのハイブリッドカー「CR―Z」の発表会を仁川市内で開き、韓国内での販売を開始した。
　昨年、日本カー・オブ・ザ・イヤーを受賞した「CR―Z」は、排気量1．5リットルのi―VTECエンジンと、ホンダの独自のハイブリッドシステムIMA（インテグレーテッド・モーター・アシスト）を採用。1リットル当たり20．6キロメートルの低燃費を実現した。
　韓国で発売されるのはレッド、シルバー、ブラック、ホワイトの4色。販売価格は3380万ウォン（218万円）〜3490万ウォン（225万円）。
　ホンダコリアのチョン・ウヨン社長は年間1000台の販売目標を掲げるとともに、11月に新型「シビック」を販売する計画を明らかにした。
sarangni@yna.co.kr

【ソウル聯合ニュース】李明博（イ・ミョンバク）大統領と野田佳彦首相が19日に韓国で首脳会談を開催する。韓日外相が6日、合同会見で明らかにした。
　外交通商部の金星煥（キム・ソンファン）長官と玄葉光一郎外相はこの日午後、ソウルで会談し、首脳会談の開催を確認した。野田首相は18日に来韓する予定。
csi@yna.co.kr

　【ワシントン古本陽荘】ニューヨークのウォール街周辺を中心に続く若者らのデモに対し、米共和党の大統領選候補者から批判的な発言が出ている。

　黒人実業家のケイン氏（６５）はウォールストリート・ジャーナル紙のインタビューで「ウォール街や大銀行を責めるな。職がなく金もないなら、自分を責めろ」と若者らに自助努力を求めた。ケイン氏は極貧家庭に育ったが、大手ピザチェーンの最高経営者に上り詰めた経歴を持つ。

　また、ロムニー前マサチューセッツ州知事（６４）もフロリダ州の集会で「（デモは）階級闘争のようなものであり、危険だ」と批判した。

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